ここ1年間、家庭用ゲーム機の購入を控える消費者が増加していることは、決して個人の傾向にとどまらない。市場調査会社サーカナによる最新の報告によれば、通常であればブラックフライデーにより販売が大きく伸びるはずの11月においてさえ、家庭用ゲーム機市場は2005年以来最悪の売上高を記録した。加えて、パッケージ版ゲームソフトの売上も1995年以来最低水準に落ち込んでいるという。
このような低迷は業界全体に広がっており、いわゆる「ビッグスリー」と呼ばれる主要メーカーも例外ではない。特に、Xbox Series X/Sの販売額は前年同月比で70%減という深刻な減少を見せており、ソニーのPlayStation 5も40%減と大幅な落ち込みとなった。また、Nintendo Switchおよび2024年6月に発売されたばかりのNintendo Switch 2を合わせた販売額も10%減少している。
このような状況に陥った要因は複数存在するが、端的に言えば「価格の高騰」と「消費者の可処分所得の減少」に集約される。関税や市場環境の変化などにより、新型ゲーム機の価格は急速に上昇している。実際、Xboxは2025年に2度の価格引き上げを実施し、Series Sは400ドルから450ドル(約6万2200円~約7万円)、Series Xは600ドルから800ドル(約9万3400円~約12万4500円)と、PlayStation 5の発売当初の価格を上回る水準となった。
一方、ソニーも最終的には同様の動きを取らざるを得ず、全モデルで50ドル(約7800円)の値上げがなされた結果、PlayStation 5のデジタル・エディションは500ドル(約7万7800円)、標準モデルは550ドル(約8万5600円)、Proモデルは750ドル(約11万6700円)となっている。Proモデルはストレージ最大搭載のXbox Series Xよりも安価でありながら高性能ではあるものの、依然として非常に高額な価格設定であることに変わりはない。
Nintendo Switch 2については、6月の発売以降価格改定は行われていないが、初代Switchが300ドル(約4万6700円)であったのに対し、Switch 2は500ドル(約7万7800円)での発売となった。しかし、Switch 2は現時点で「史上最速で売れたゲーム機」として記録されている。
このように、多くのゲーム機がこの5年間で50ドル(約7800円)から200ドル(約3万1100円)程度値上がりしており、通常なら発売から時間が経過すれば価格が下がるのが一般的であるにもかかわらず、現行世代の終盤に差しかかってもその傾向は逆転している。
さらに、経済環境の悪化も販売低迷の大きな要因である。多くの商品価格が上昇する中、新品のゲーム機は多くの消費者にとって「今は購入を控えるべきぜいたく品」と見なされている。米国では住宅費や食料品など生活必需品の価格が急騰しており、最新の世論調査によれば、国民の7割が生活費の高騰に苦しみ、現状の経済に否定的な見方を示している。
このような状況下でゲーム機の価格が上昇していることを考慮すれば、今回の販売減少は必然であると言わざるを得ない。マイクロソフトはサブスクリプションサービスを強化し、「Xbox本体の所有は必ずしも必要ない」と訴求する広告戦略を展開している。しかし、より広い視野で見れば、根本的な問題は経済全体の停滞にあり、この状況が近い将来に改善する見込みは薄いと考えられる。